ここでは、直近の「米国株（S&P 500）」について、PER・CAPEレシオ・ブルベア指数・長短金利差などといった観点から見ていきたいと思います。
なお、各指標に関しては、以下の記事でそれぞれ詳しく解説していますので、よろしければご参照下さい。
1．S&P 500とPER
まずは、S&P 500に採用されている500銘柄の平均PERとS&P 500の長期推移を見ていきます。
そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。
この図から、1990年代後半以降では、ITバブル後やリーマン・ショック後のような特殊な状況を除くと、PERは概ね15倍～35倍で推移しているといえます。
そこで、同期間における、PERが15倍～35倍に相当する株価とS&P 500の推移を示してみたのが以下の図になります。
S&P 500は、コロナショックにより急落し、一時PER20倍を割り込む局面もありましたが、その後に急騰し、7月12日時点でのPERは46.6倍にもなっています。
なお、2000年前後のITバブル前にはPERが35倍近くまで上昇する場面もありましたが、2008年のリーマン・ショック前のPERは25倍程度までの上昇に過ぎませんでした。
そして、コロナショックの際も、PER25倍程度からの下落となっていました。
2．S&P 500とCAPEレシオ
次に、景気循環調整後の株価収益率（PER）である、CAPEレシオ（シラーPER）とS&P 500の長期推移を見ていきます。
そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。
CAPEレシオでは、一般に25倍を超えると株価が過熱圏にあるという見方がされます。
このCAPEレシオでも、コロナショックにより、一時25倍を下回る局面が見られましたが、直近では38.5倍にまで上昇しています。
ちなみに、ここ数年を除いて、過去に30倍を超えたのは、1929年の世界大恐慌の前や、2000年のITバブルの時だけであり、2008年のリーマン・ショック前には25倍以上で推移はしていましたが、30倍まではいきませんでした。
また、CAPEレシオに関しても、15倍～40倍に相当する株価とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。
この図からも、直近のS&P 500は、CAPEレシオという観点からすると、2000年のITバブル時ほどではなくても、2008年のリーマン・ショック前よりは割高な水準にあることが分かります。
ただ、2008年のリーマン・ショック前には、何年もの間にわたってCAPEレシオが25倍を超えて推移していましたし、コロナショック前も2年ほどは30倍前後で推移していました。
そういった意味では、CAPEレシオで割高だと判断されたとしても、これによって相場転換のタイミングを計ることは難しいと言えます。
PERやCAPEレシオはあくまで参考程度のものだということです。
3．S&P 500とブルベア指数
続いて、代表的なブルベア指数である、Investors Intelligenceの Sentiment Index（Advisor’s Sentiment）について見ていきます。
このSentiment Indexについて分析している、Yardeni Researchのレポートから一部を抜粋したのが、以下の図です。
この図では、Bull / Bear Ratioが3倍以上となっている期間が赤色の線で示されており、その期間では強気派が多いことを示しています。
この図から、コロナショック前の期間では、赤線が密集しており、強気派が多かったことが分かります。
そして、直近においては赤線の密集度合いが非常に高まっており、強気派がかなり増加しているように見受けられます。
陽極まれば陰となるではありませんが、相場の調整がいつ起きても不思議ではない状況と言えそうです。
4．S&P 500と長短金利差（米国債利回り差）
最後に、長短金利差として、米10年国債利回りと米2年国債利回りの差（＝10年国債利回り－2年国債利回り）を見ていきます。
※通常、短期金利とは期間が1年未満の金融資産や負債の金利のことをいいますが、ここでは便宜上2年国債利回りを短期金利として扱っています。
そして、米国の長短金利差とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。（なお、見やすくするために、右軸の長短金利差のスケールは反転しています。）
この図からは、2001年前後のITバブル崩壊や、2008年のリーマン・ショック前に米国債利回り差が0％以下と、2年国債利回りの方が10年国債利回りよりも高い状態で推移する「逆イールド」と呼ばれる状態になっていたことが分かります。
そして、2019年の8月末から9月初めにも、この長短金利差（米国債利回り差）がゼロからマイナスとなっていました。
なお、過去3回あった「逆イールド」では、発生から景気後退までに1年7ヵ月から2年10ヵ月の期間がありました。
そういった過去の例からすると、「逆イールド」発生からの期間的には、いつ景気後退局面入りしてもおかしくはない時期に突入しつつあると言えます。
5．総括
ここまで見てきた指標からは、S&P 500は割高な水準にあるように見えます。
また直近では、一時1.7%超にまで上昇していた米長期金利は1.4%台にまで低下しており、S＆P 500も最高値を更新し続けています。
そして、こうした状況がどこまで続くかは、FRB（米連邦準備制度理事会）の金融政策によるところが大きいでしょう。
現在のところ、米国債を月800億ドル、住宅ローン担保証券（MBS）を月400億ドルのペースで購入する、FRBの債券買い入れプログラムは継続されています。
これに関しては、早ければ8月末のジャクソンホール会議で、資産買い入れペースの減速（テーパリング）について発表され、今年終盤か2022年初頭には開始されると見られています。
一方の利上げについては、先月6月のFOMC（米連邦公開市場委員会）で、2023年に0.25%の利上げが2回行われる見通しが示されていました。
もちろん、これらは決定事項ではなく、テーパリングや利上げの時期は流動的なものではあります。
米CPI（消費者物価指数）はコロナ禍の反動で、4月、5月と大きく上昇しており、今後も高止まりするようだと、テーパリングや利上げ時期が早まる可能性も十分に考えられます。
そうなると問題は、こうした物価上昇（インフレ）が一時的なものかどうかとなりますが、今のところ一時的なものである可能性が高いのではないかと考えています。
コロナ禍による前年からの反動（ベース効果）や、ワクチンの普及によるサービスへの繰り越し需要（ペントアップディマンド）の影響が強いと思われるためです。
また、FRBも重視する雇用に関しては、失業保険給付の手厚い上乗せが、失業者の求職意欲を削いでいるとの見方もあります。
ただ、失業保険給付の加算は9月末までとなっており、今秋以降には、失業者の職探しが本格化し、雇用の回復ペースが上がってくる可能性が高いでしょう。
そうした動きが実際に確認されてから、テーパリングや利上げの時期が模索されるといった流れになると思われ、当面はコロナの感染再拡大などにより一時的な株価の急落があったとしても、株価にとっては支持的な環境が続くのではないでしょうか。
