ここでは、直近の「ドル円相場」について、日米10年国債利回り、購買力平価、修正ソロスチャート（修正マネタリーベース比率）という3つの観点から見ていきたいと思います。
なお、各指標に関しては、以下の記事でそれぞれ詳しく解説していますので、よろしければご参照下さい。
1．日米10年国債利回りとドル円相場
まずは、米国の10年債利回りとドル円相場の推移を比較してみます。
この図から分かるように、米長期金利は1980年代より右肩下がりの傾向となっていましたが、ここ数年で急反発していました。
一時５%超を付けた米長期金利は、直近では４％台前半での推移となっています。
次に、米国と日本の10年国債利回りの差をドル円相場の推移と比較したのが以下の図です。
こちらの図では、ドル円相場の動きが、日米の長期金利差と概ね連動していることが見て取れます。
2．購買力平価とドル円相場
次に、日米の購買力平価とドル円相場の推移を比較してみます。
なお、購買力平価（PPP）に関しては、日米の相対的購買力平価である、消費者物価PPP、企業物価PPP、輸出物価PPPを用いています。
この図からは、ドル円のレートは、企業物価PPPを上限、輸出物価PPPを下限として推移していた時期が長い中で、ここ数年は企業物価PPPより上での推移となっていたことが分かります。
さらに、2022年以降、ドルの円レートが消費者物価PPPを大きく超える動きとなっており、直近においてもその状態が継続しています。
3．修正ソロスチャートとドル円相場
最後に、修正ソロスチャート（修正マネタリーベース比率）とドル円相場の推移を見ていきます。
この図からは、ドル円相場と修正マネタリーベース比率との相関性が高いことと同時に、最近では両者の乖離が拡大していることが分かります。
4．総括
ドル円相場は、週初めに147円を割り込む動きもありましたが、直近では再び円安方向への動きとなっています。
来週18～19日に開かれる日銀の金融政策決定会合では、政策変更があるかどうかは分かりませんが、あってもマイナス金利解除ぐらいのものでしょう。
一方、19～20日には、FOMC（米連邦公開市場委員会）もありますが、CPIなど根強いインフレ圧力が認められたことから、利下げは遠のくことになりそうです。
となると、当面はなかなか円高が進むような展開にはなりづらいのではないかと思われます。
