ここでは、直近の「米国株（S&P 500）」について、PER・CAPEレシオ・ブルベア指数・長短金利差などといった観点から見ていきたいと思います。
なお、各指標に関しては、以下の記事でそれぞれ詳しく解説していますので、よろしければご参照下さい。
1．S&P 500とPER
まずは、S&P 500に採用されている500銘柄の平均PERとS&P 500の長期推移を見ていきます。
そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。
この図から、1990年代後半以降では、ITバブル後やリーマン・ショック後のような特殊な状況を除くと、PERは概ね15倍～35倍で推移しているといえます。
そこで、同期間における、PERが15倍～35倍に相当する株価とS&P 500の推移を示してみたのが以下の図になります。
S&P 500は、コロナショックにより急落し、一時PER20倍を割り込む局面もありましたが、その後に急騰し、3月1日時点でのPERは24.4倍となっています。
なお、2000年前後のITバブル前にはPERが35倍近くまで上昇する場面もありましたが、2008年のリーマン・ショック前のPERは25倍程度までの上昇に過ぎませんでした。
そして、コロナショックの際も、PER25倍程度からの下落となっていました。
2．S&P 500とCAPEレシオ
次に、景気循環調整後の株価収益率（PER）である、CAPEレシオ（シラーPER）とS&P 500の長期推移を見ていきます。
そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。
CAPEレシオでは、一般に25倍を超えると株価が過熱圏にあるという見方がされます。
このCAPEレシオでも、コロナショックにより、一時25倍を下回る局面が見られましたが、3月1日時点では34.7倍にまで上昇しています。
ちなみに、ここ数年を除いて、過去に30倍を超えたのは、1929年の世界大恐慌の前や、2000年のITバブルの時だけであり、2008年のリーマン・ショック前には25倍以上で推移はしていましたが、30倍まではいきませんでした。
また、CAPEレシオに関しても、15倍～40倍に相当する株価とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。
この図からも、直近のS&P 500は、CAPEレシオという観点からすると、2000年のITバブル時ほどではなくても、2008年のリーマン・ショック前よりは割高な水準にあることが分かります。
ただ、2008年のリーマン・ショック前には、何年もの間にわたってCAPEレシオが25倍を超えて推移していましたし、コロナショック前も2年ほどは30倍前後で推移していました。
そういった意味では、CAPEレシオで割高だと判断されたとしても、これによって相場転換のタイミングを計ることは難しいと言えます。
PERやCAPEレシオはあくまで参考程度のものだということです。
3．S&P 500とブルベア指数
続いて、代表的なブルベア指数である、Investors Intelligenceの Sentiment Index（Advisor’s Sentiment）について見ていきます。
このSentiment Indexについて分析している、Yardeni Researchのレポートから一部を抜粋したのが、以下の図です。
この図では、Bull / Bear Ratioが3倍以上となっている期間が赤色の線で示されており、その期間では強気派が多いことを示しています。
この図から、コロナショック前の期間では、赤線が密集しており、強気派が多かったことが分かります。
そして、直近においては赤線の密集度合いが非常に高くなっていたゾーンを抜けて推移していることが見て取れます。
S&P 500は、年始に最高値を更新した後、調整の値動きとなっていますが、この図からも分かるように強気派が減っていることを加味すると、警戒が必要な時期に入っているのかもしれません。
4．S&P 500と長短金利差（米国債利回り差）
最後に、長短金利差として、米10年国債利回りと米2年国債利回りの差（＝10年国債利回り－2年国債利回り）を見ていきます。
※通常、短期金利とは期間が1年未満の金融資産や負債の金利のことをいいますが、ここでは便宜上2年国債利回りを短期金利として扱っています。
そして、米国の長短金利差とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。（なお、見やすくするために、右軸の長短金利差のスケールは反転しています。）
この図からは、2001年前後のITバブル崩壊や、2008年のリーマン・ショック前に米国債利回り差が0％以下と、2年国債利回りの方が10年国債利回りよりも高い状態で推移する「逆イールド」と呼ばれる状態になっていたことが分かります。
そして、3月29日には、2019年の夏以来、約2年半ぶりに逆イールドが発生していました。
5．総括
S&P 500は、年初からの急落後、値を戻す展開となっています。
上述したように、3月29日には一時、逆イールドが発生しましたが、逆イールドの発生は一般に「景気後退のシグナル」とされています。
ちなみに、1960年代半ば以降に発生した8回の逆イールドでは、その発生からS&P 500が天井を打つまでに平均18ヵ月の期間があり、その間の平均パフォーマンスは＋19%となっています。
ですから、逆イールドが発生したからといって、すぐに景気後退局面が訪れたり、下落相場になるというわけではありません。
そして、直近では、5月初めのFOMC（米連邦公開市場委員会）にてFRB（米連邦準備制度理事会）が0.5%の利上げを実施するとの見方が強くなっています。
また、4月中旬からは、1～3月期の決算発表が本格化していきます。
そういったことを踏まえると、S&P 500がこのまま上値を追う展開とはなりづらく、しばらくは様子見の展開となることが予想されます。
さらには、FRBが金融引き締めの姿勢をいよいよ強化していくとなると、金融相場から業績相場への移行がより明確になってくるのではないでしょうか。
