ここでは、直近の「米国株（S&P 500）」について、PER・CAPEレシオ・ブルベア指数・長短金利差などといった観点から見ていきたいと思います。
なお、各指標に関しては、以下の記事でそれぞれ詳しく解説していますので、よろしければご参照下さい。
1．S&P 500とPER
まずは、S&P 500に採用されている500銘柄の平均PERとS&P 500の長期推移を見ていきます。
そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。
この図から、1990年代後半以降では、ITバブル後やリーマン・ショック後のような特殊な状況を除くと、PERは概ね15倍～35倍で推移しているといえます。
そこで、同期間における、PERが15倍～35倍に相当する株価とS&P 500の推移を示してみたのが以下の図になります。
S&P 500は、コロナショックにより急落し、一時PER20倍を割り込む局面もありましたが、その後に急騰し、10月8日時点でのPERは34.3倍となっています。
なお、2000年前後のITバブル前にはPERが35倍近くまで上昇する場面もありましたが、2008年のリーマン・ショック前のPERは25倍程度までの上昇に過ぎませんでした。
そして、コロナショックの際も、PER25倍程度からの下落となっていました。
2．S&P 500とCAPEレシオ
次に、景気循環調整後の株価収益率（PER）である、CAPEレシオ（シラーPER）とS&P 500の長期推移を見ていきます。
そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。
CAPEレシオでは、一般に25倍を超えると株価が過熱圏にあるという見方がされます。
このCAPEレシオでも、コロナショックにより、一時25倍を下回る局面が見られましたが、直近では37.9倍にまで上昇しています。
ちなみに、ここ数年を除いて、過去に30倍を超えたのは、1929年の世界大恐慌の前や、2000年のITバブルの時だけであり、2008年のリーマン・ショック前には25倍以上で推移はしていましたが、30倍まではいきませんでした。
また、CAPEレシオに関しても、15倍～40倍に相当する株価とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。
この図からも、直近のS&P 500は、CAPEレシオという観点からすると、2000年のITバブル時ほどではなくても、2008年のリーマン・ショック前よりは割高な水準にあることが分かります。
ただ、2008年のリーマン・ショック前には、何年もの間にわたってCAPEレシオが25倍を超えて推移していましたし、コロナショック前も2年ほどは30倍前後で推移していました。
そういった意味では、CAPEレシオで割高だと判断されたとしても、これによって相場転換のタイミングを計ることは難しいと言えます。
PERやCAPEレシオはあくまで参考程度のものだということです。
3．S&P 500とブルベア指数
続いて、代表的なブルベア指数である、Investors Intelligenceの Sentiment Index（Advisor’s Sentiment）について見ていきます。
このSentiment Indexについて分析している、Yardeni Researchのレポートから一部を抜粋したのが、以下の図です。
この図では、Bull / Bear Ratioが3倍以上となっている期間が赤色の線で示されており、その期間では強気派が多いことを示しています。
この図から、コロナショック前の期間では、赤線が密集しており、強気派が多かったことが分かります。
そして、直近においては赤線の密集度合いが非常に高まっており、強気派がかなり増加していたことが見て取れます。
米国株は、9月に入ってから軟調な値動きが続いていますが、Bull / Bear Ratioからは、相場の調整がいつ起きても不思議ではない状況であったと言えそうです。
4．S&P 500と長短金利差（米国債利回り差）
最後に、長短金利差として、米10年国債利回りと米2年国債利回りの差（＝10年国債利回り－2年国債利回り）を見ていきます。
※通常、短期金利とは期間が1年未満の金融資産や負債の金利のことをいいますが、ここでは便宜上2年国債利回りを短期金利として扱っています。
そして、米国の長短金利差とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。（なお、見やすくするために、右軸の長短金利差のスケールは反転しています。）
この図からは、2001年前後のITバブル崩壊や、2008年のリーマン・ショック前に米国債利回り差が0％以下と、2年国債利回りの方が10年国債利回りよりも高い状態で推移する「逆イールド」と呼ばれる状態になっていたことが分かります。
そして、2019年の8月末から9月初めにも、この長短金利差（米国債利回り差）がゼロからマイナスとなっていました。
なお、過去3回あった「逆イールド」では、発生から景気後退までに1年7ヵ月から2年10ヵ月の期間がありました。
そういった過去の例からすると、「逆イールド」発生からの期間的には、いつ景気後退局面入りしてもおかしくはない時期に突入していると言えます。
5．総括
米国株は、21年9月初めより軟調な値動きとなっていましたが、ここまで見てきたように、S&P 500は依然として割高な水準にあるように思われます。
米国株が調整している大きな要因としては、これまで米国株を牽引してきたGAFAの株価が調整していることが挙げられます。
これは、9月中旬以降より、米長期金利の上昇傾向が鮮明となっており、金利が上昇すると割引率も大きくなるため、将来の成長を大きく織り込んでいるグロース株にとっては特に逆風となるためです。
また、この長期金利上昇の背景には、エネルギー価格高騰によるインフレ懸念がありますが、厳冬が予想される冬場を控えていることを考えると、当面はインフレ率が高止まりすることになりそうです。
そして、FRB（米連邦準備制度理事会）による11月からのテーパリング（量的緩和の縮小）はもはや既定路線となっており、そのまま実施されることになるでしょう。
他にも、一時的に引き上げられはしたものの、12月初めに再燃するであろう米債務上限問題や、中国の不動産業をはじめとする過剰債務問題など、株式市場にとっては逆風となる要素が多い状況となっています。
さらに、米国企業では、これから7-9月の第3四半期（日本企業では、第2四半期）の決算が本格化していきますが、コロナウイルス感染が再拡大していた時期とも重なるため、決算内容は弱含みとなることも予想されます。
これらのことから、米国株は上値が重い展開となりそうですが、11月からテーパリング開始になったとしても、量的緩和が継続されていることには変わりなく、利上げもまだ先のことであるため、株価暴落のようなことにはなりづらいのではないかと考えています。
