相場のデータ・指標

【2022年12月】「米国株(S&P 500)」のデータ分析(PER・CAPEレシオ・ブルベア指数・長短金利差)

ここでは、直近の「米国株(S&P 500)」について、PER・CAPEレシオ・ブルベア指数・長短金利差などといった観点から見ていきたいと思います。

なお、各指標に関しては、以下の記事でそれぞれ詳しく解説していますので、よろしければご参照下さい。

1.S&P 500とPER

まずは、S&P 500に採用されている500銘柄の平均PERとS&P 500の長期推移を見ていきます。

2022年12月までのS&P500とPERの長期推移を示した図

そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。

2022年12月までのS&P500とPERの推移を示した図

この図から、1990年代後半以降では、ITバブル後やリーマン・ショック後のような特殊な状況を除くと、PERは概ね15倍~35倍で推移しているといえます。

そこで、同期間における、PERが15倍~35倍に相当する株価とS&P 500の推移を示してみたのが以下の図になります。

2022年12月までのS&P500とPER別株価の推移を示した図

S&P 500は、コロナショックにより急落し、PER20倍台前半を付けた後、一時は40倍近くにまで急騰していましたが、12月1日時点では20.35倍にまで下がっています。

なお、2000年前後のITバブル前にはPERが35倍近くまで上昇する場面もありましたが、2008年のリーマン・ショック前のPERは25倍程度までの上昇に過ぎませんでした。

そして、コロナショックの際も、PER25倍程度からの下落となっていました。

2.S&P 500とCAPEレシオ

次に、景気循環調整後の株価収益率(PER)である、CAPEレシオ(シラーPER)とS&P 500の長期推移を見ていきます。

2022年12月までのS&P500とCAPEレシオの長期推移を示した図

そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。

2022年12月までのS&P500とCAPEレシオの推移を示した図

CAPEレシオでは、一般に25倍を超えると株価が過熱圏にあるという見方がされます。

CAPEレシオは、コロナショックにより、一時25倍を下回り、その後40倍近くまで上昇する局面もありましたが、12月1日時点では28.65倍と過熱感が和らいでいます。

ちなみに、ここ数年を除いて、過去に30倍を超えたのは、1929年の世界大恐慌の前や、2000年のITバブルの時だけであり、2008年のリーマン・ショック前には25倍以上で推移はしていましたが、30倍まではいきませんでした。

また、CAPEレシオに関しても、15倍~40倍に相当する株価とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。

2022年12月までのS&P500とCAPEレシオ別株価の推移を示した図

この図から直近のS&P 500は調整しているものの、CAPEレシオという観点からすると、依然として2008年のリーマン・ショック前よりも割高な水準にあることが分かります。

また、2008年のリーマン・ショック前には、何年もの間にわたってCAPEレシオが25倍を超えて推移していましたし、コロナショック前も2年ほどは30倍前後で推移していました。

そういったことから、CAPEレシオで割高だと判断されたとしても、これによって相場転換のタイミングを計ることは難しいと言えます。

PERやCAPEレシオはあくまで参考程度のものだということです。

3.S&P 500とブルベア指数

続いて、代表的なブルベア指数である、Investors Intelligenceの Sentiment Index(Advisor’s Sentiment)について見ていきます。

このSentiment Indexについて分析している、Yardeni Researchのレポートから一部を抜粋したのが、以下の図です。

2022年12月までのS&P500とブルベア指数の強気派の推移を示した図

この図では、Bull / Bear Ratioが3倍以上となっている期間が赤色の線で示されており、その期間では強気派が多いことを示していますが、21年後半からは強気派が減っていることが分かります。

また、同レポ-トで、Bull / Bear Ratioが1倍以下となっている期間を緑色の線で示したのが、次の図になります。

2022年12月までのS&P500とブルベア指数の弱気派の推移を示した図

この図から、最近の米国株の調整により、弱気派が多くなっていることが見て取れます。

4.S&P 500と長短金利差(米国債利回り差)

最後に、長短金利差として、米10年国債利回りと米2年国債利回りの差(=10年国債利回り-2年国債利回り)を見ていきます。

※通常、短期金利とは期間が1年未満の金融資産や負債の金利のことをいいますが、ここでは便宜上2年国債利回りを短期金利として扱っています。

そして、米国の長短金利差とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。(なお、見やすくするために、右軸の長短金利差のスケールは反転しています。)

2022年12月までのS&P500と米国長短金利差の推移を示した図

この図からは、2001年前後のITバブル崩壊や、2008年のリーマン・ショック前に米国債利回り差が0%以下と、2年国債利回りの方が10年国債利回りよりも高い状態で推移する「逆イールド」と呼ばれる状態になっていたことが分かります。

そして3月以降、一時的に逆イールドが発生することは何度かありましたが、7月以降は逆イールドが定着しており、直近ではー0.5%超にまで拡大しています。

5.総括

S&P 500は、10月中旬に約3500ポイントまで下落し、4000超にまで戻した後、直近では3800ポイント台で推移してます。

2022年のS&P 500を振り返ると、年初に史上最高値を付け、そこから大きく調整した1年となりました。

ちなみに、2022年のS&P 500の騰落率は、4778.14ポイントから3839.50ポイントまでのおよそマイナス19.6%でした。

さて、米国のインフレ率はピークアウトしつつあり、FRB(米連邦準備制度理事会)による過度な利上げへの警戒は和らぎつつあります。

とはいえ、利下げに転じるのは早くても23年後半以降との見方が多く、金融引き締め環境の継続から、景気減速懸念も高まっています。

ここで見てきたように、S&P 500構成銘柄の平均PERなどは依然として割安と言える水準ではなく、さらに企業業績の悪化(EPSの減少)もあれば、S&P 500が一段安となることも十分に考えられます。

そういったことから、2023年のS&P 500もしばらくは上値の重い展開が続くことになるのではないでしょうか。

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