ここでは、直近の「日経平均株価」について、PER・PBR、海外投資家売買動向、日銀ETF買い入れ、ドル建て日経平均、信用評価損益率、騰落レシオといった観点から見ていきたいと思います。
なお、各指標に関しては、以下の記事でそれぞれ詳しく解説していますので、よろしければご参照ください。
1．PER・PBR
まず、日経平均株価に採用されている企業の平均PER（株価収益率）についてです。
この平均PERと日経平均株価の値から、平均EPS（一株当たり当期純利益）を求め、その平均EPSに13～17の数値を掛け合わせて、PER 13～17倍に相当する株価の推移を日経平均株価とともに表したのが以下の図になります。
この図の2020年5月以降では、新型コロナウイルスの影響により、業績予想の開示を見送る企業が相次いだため、日経の予想が作成されるまでの間、利益をゼロとして平均PERが算出されています。
そのため、こういった状況下では、平均PERが指標としての意味を為さなくなってしまっていると言わざるを得ません。
次に、平均PBR（株価純資産倍率）についてです。
PERと同様に、平均PBRと日経平均株価から平均BPS（一株当たり純資産）を求め、そこから導き出したPBR 1～1.5倍に相当する株価の推移を日経平均株価とともに示したのが以下の図になります。
平均PBRの方は、3月16日に0.82を付けたあと、直近では1.1倍前後での推移となっています。
なお、9月18日大引けの時点で、平均PBR 1倍相当が21237円、平均PBR1.2倍相当が25484円となっています。
2．海外投資家の売買動向・日銀のETF買い入れ
次に、投資部門別売買状況（投資主体別売買動向）から、海外投資家の売買動向について見ていきます。
海外投資家の売買代金の差引き金額を累計したものの推移を、日経平均株価とともに示したのが以下の図です。
この図から、直近の株価回復とは対照的に、海外投資家は売り越し傾向となっていることが見て取れます。
また、日銀のETF買い入れについても見ていきます。
ここでは、「設備投資・人材投資に積極的に取り組んでいる企業」の株式を対象としたETFを含む、日銀の買い入れている全てのETFの累計額を見ていきます。
この日銀によるETF買い入れ累計額と日経平均株価の推移を示したのが以下の図です。
さらに、日銀のETF買い入れ累計額と海外投資家の累計売買金額とを合計したものの推移を、日経平均株価とともに示したのが以下の図になります。
この図から分かるように、両者を合計したものは、日経平均株価と非常に強い相関を認めています。
3．ドル建て日経平均株価
なお、海外投資家から見た日経平均株価である、ドル建て日経平均株価は、次のような推移となっています。
やや分かりづらいのですが、直近のドル建て日経平均株価は、バブル崩壊後の最高値を更新していることが見て取れます。
4．信用評価損益率
続いて、信用評価損益率を見ていきます。
以下の図は、信用評価損益率（2市場(東証と名証)）と日経平均株価の推移を示したものです。
一般に、信用評価損益率では、「－3～0%以上で天井圏」、「－15～－20%以下で底値圏」という見方がされます。
信用評価損益率は、リーマン・ショック以来となる－30%超にまで低下していましたが、直近では－15%程度にまで戻しています。
株価回復にも関わらず、信用評価損益の戻りが鈍いのは、空売りによる損失が膨らんでいる投資家もいるためだと推測されます。
5．騰落レシオ
最後に、25日騰落レシオについても見ていきます。
騰落レシオの推移を日経平均株価とともに示したのが以下の図になります。
騰落レシオは、3月16日に40.11%と過去最低を更新していましたが、その後は大きく上昇した後に急落して、直近では再び120%前後にまで上昇してきています。
6．総括
日経平均株価は、足元で堅調な値動きとなっています。
この背景の一つとしては、各国中銀による企業・個人への巨額の融資や給付金が挙げられ、その資金の一部が株式市場に流入しているものと思われます。
また、ここまで見てきたように、日本株には、外国人投資家の売りを日銀の買いが支えるといった構図が見て取れます。
そして、これから日本株がさらに上昇していくかどうかは、外国人投資家が買いに転じてくるかどうかにかかっていると言えます。
ドル建て日経平均では、バブル崩壊後の高値を更新していますが、それを機に外国人投資家が順張りで買ってくるのか、それとも逆に高値警戒感から買い控えとなるのかには注目です。
ただ、11月初めには米大統領選が控えており、10月末頃からは企業の7～9月期決算発表が多くなり始めることから、それまでは様子見となる可能性も高いでしょう。
なお、日経平均の株価パターンのアノマリーとして、11月から12月までの株価上昇は1年で最も大きなものとなっています。
また、同じく季節性アノマリーとして、「ウィンドウドレッシング仮説」と「税金最小化仮説」から、11月～12月のモメンタム利益が大きくなることも想定されます。（興味のある方は、下記の記事をご参照ください。）
そう考えると、欧州での新型コロナウイルスの感染拡大など不安要素はありますが、過度にリスクオフとなるべきではないでしょう。
さらに、上記の仮説からすると、景気敏感株などの出遅れている銘柄には手を出すべきではないとも考えられます。
