ここでは、直近の「ドル円相場」について、日米10年国債利回り、購買力平価、修正ソロスチャート（修正マネタリーベース比率）という3つの観点から見ていきたいと思います。
なお、各指標に関しては、以下の記事でそれぞれ詳しく解説していますので、よろしければご参照下さい。
1．日米10年国債利回りとドル円相場
まずは、米国の10年債利回りとドル円相場の推移を比較してみます。
この図から、米長期金利は1980年代より右肩下がりの傾向となっていることが分かります。
また、2018年末から米長期金利が急速に低下していたにもかかわらず、ドル円相場の方は、概ね横ばい（ボックス圏）での推移となっていることも分かります。
そして直近では、米長期金利の上昇に伴って、ドル円相場も円安方向への動きとなっています。
次に、米国と日本の10年国債利回りの差をドル円相場の推移と比較したのが以下の図です。
こちらの図では、ドル円相場の動きが、日米の長期金利差と概ね連動していることが見て取れます。
直近では、長期金利差とドル円相場との乖離は縮小傾向となっています。
2．購買力平価とドル円相場
次に、日米の購買力平価とドル円相場の推移を比較してみます。
なお、購買力平価（PPP）に関しては、日米の相対的購買力平価である、消費者物価PPP、企業物価PPP、輸出物価PPPを用いています。
この図からは、ドル円のレートは、企業物価PPPを上限、輸出物価PPPを下限として推移していた時期が長い中で、ここ数年は企業物価PPPより上での推移となっていたことが分かります。
そして、直近ではドル円のレートが消費者物価PPPを大きく超える動きとなっていることは注目に値します。
つまり、ドル円相場を購買力平価という観点から見た場合には、ドル安円高余地が大きいように思われます。
3．修正ソロスチャートとドル円相場
最後に、修正ソロスチャート（修正マネタリーベース比率）とドル円相場の推移を見ていきます。
この図からは、ドル円相場と修正マネタリーベース比率との相関性が高いことと同時に、最近では両者の乖離がやや拡大傾向にあることが分かります。
4．総括
ここまで見てきた各種指標からは、特に購買力平価と修正マネタリーベース比率という観点から、円高余地があるように見えます。
しかし、6月に入ってからのドル円相場は円安が加速し、足元では130円台半ばでの値動きとなっています。
この背景には、6月10日に発表された5月の米CPI（消費者物価指数）が、市場予想を上回るものとなったことを受けて、14～15日のFOMC（米連邦公開市場委員会）で、FRB（米連邦準備制度理事会）が0.75%の利上げを決定したことがあります。
また、次回7月のFOMCでも0.75%利上げの可能性が高まっていることから、日米の金利差拡大が強く意識された格好となっています。
今回のFOMCでは、今年末の政策金利の誘導目標の中央値が前回（3ヵ月前）の1.875%から一気に3.375%にまで上昇していた一方で、中立金利の推計は2.5%程度のままとなっています。
これはつまり、インフレ抑制のためには、景気後退も辞さない構えを示していると言えます。
こうした動きを受けて、米株価も調整の色を強めていますが、さらに株価が下落した場合や、景気減速が鮮明となった場合に、FRBが果たして大幅な利上げを継続することができるのかどうかは疑問です。
この先は景気減速懸念の高まりなどから、インフレも緩やかにピークアウトし、利上げも尻すぼみとなっていくことがメインシナリオになると思われ、そうなるとさすがにこのままドル円レートが140円、150円と円安が進んでいくような展開にはなりづらいのではないでしょうか。
