この記事では、他の記事で「高い」と書いてきた、投資信託（以下、投信）の手数料について具体的に見ていきたいと思います。
まず、投信の手数料にいくつかあるのですが、主なものとして販売手数料と信託報酬の２つがあります。
前者の販売手数料は当然、購入時だけにかかりますが、後者の信託報酬というのは運用管理手数料のことで、投信を保有している間は毎年かかってくるものになります。
投信の手数料は商品によって様々ですが、金融機関の窓口で勧められるようなものは大体が、販売手数料が2～3％で、信託報酬も2～3％のものです。
つまり、初年度には5％前後も手数料をとられ、その後も毎年2～3％もかかってくるのです。
「なんだ、その程度か。大したことないじゃないか。」と思われた方もいるかもしれません。
確かに、割合で考えるとそれほど大きなものではないように思われるかもしれません。
しかし、この5%を金額にして考えてみると、100万円であれば5万円、1000万円であれば50万円といったように、かなり大きなものになってきます。
これが5%ではなく、2%であったとしても、決して少ない額ではありません。
そして、投資は長期で行っていくことを前提とするのであれば、10年、20年と長期になるほど、この手数料が大きくパフォーマンスの足を引っ張ってくることになります。
また、後述しますが、多くの投信と同じような商品設計で、購入や運用にかかる手数料がずっと安い商品というものが存在します。
そういったことを踏まえると、あえて投信を購入する理由というのは、ほとんど見当たりません。
なお、参考までにですが、現在、一般に販売されている投信（公募型投信）は6000本以上もあります。
もちろん、この中には買うに値する投信もいくらかはあるのでしょうが、これだけの数があると、それを見つけ出すだけでも至難の業です。
もっとも、これから新たに資産運用を始めようとする人たちが、自分ではどれを選んだらよいか分からず、金融機関に相談するように仕向けるために、あえてそれだけ多くの投信が販売されているのかもしれません。
いずれにせよ、投資信託には初めから手を出さないということに尽きます。
そして先ほど、安い手数料で買える、投信と同じような内容の商品があると書きましたが、それは上場投資信託（ETF：Exchange Traded Fund）というものです。
投資信託に上場という言葉が付いただけで、名称は似ているのですが、両者は似て非なるものになります。
投信は、金融機関に口座を開くなどして購入するのに対し、上場投資信託（以下、ETF）は、証券会社に口座を開くことで一般の株式と同じように自由に売買することができます。
証券会社の口座開設はもちろん無料でできますし、ETFは一般の株式と同じように売買することができるため、売買にかかる手数料が安く済みます。
ETFの購入手数料は一般の株式と同様の料金体系で、証券会社によっても異なりますが、購入金額によっては無料で購入できるような証券会社もあります。（例えば、松井証券では1日10万円までの取引は無料）
そして、ETFにも信託報酬（運用管理手数料）はありますが、ほとんどが1%以下で、0.1～0.3％のものも多く存在します。
明確な基準があるわけではありませんが、私の場合は基本的に0.6％以下を目安に選んでおり、少し複雑な設計の商品であれば、0.8％以下を目安としています。
以上から、手軽に投資を行いたいという場合には、商品の種類も豊富で、手数料の安いETFを真っ先に検討するべきです。
中にはETFだけで十分だという専門家もいるくらいですから、初心者から上級者までETFを活用しない手はありません。
なお、楽天証券やSBI証券、マネックス証券では海外ETFの取り扱いも豊富であり、証券口座開設の際に参考にしていただければと思います。
