ここでは、直近の「米国株（S&P 500）」について、PER・CAPEレシオ・ブルベア指数・長短金利差などといった観点から見ていきたいと思います。
なお、各指標に関しては、以下の記事でそれぞれ詳しく解説していますので、よろしければご参照下さい。
1．S&P 500とPER
まずは、S&P 500に採用されている500銘柄の平均PERとS&P 500の長期推移を見ていきます。
そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。
この図から、1990年代後半以降では、ITバブル後やリーマン・ショック後のような特殊な状況を除くと、PERは概ね15倍～35倍で推移しているといえます。
そこで、同期間における、PERが15倍～35倍に相当する株価とS&P 500の推移を示してみたのが以下の図になります。
S&P 500は、コロナショックにより急落し、一時PER20倍を割り込む局面もありましたが、6月のPERは22倍前後での推移となっています。
なお、2000年前後のITバブル前にはPERが35倍近くまで上昇する場面もありましたが、2008年のリーマン・ショック前のPERは25倍程度までの上昇に過ぎませんでした。
そして、今回のコロナショックでも、PER25倍程度からの下落となっていました。
2．S&P 500とCAPEレシオ
次に、景気循環調整後の株価収益率（PER）である、CAPEレシオ（シラーPER）とS&P 500の長期推移を見ていきます。
そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。
CAPEレシオでは、一般に25倍を超えると株価が過熱圏にあるという見方がされます。
このCAPEレシオでも、コロナショックにより、一時25倍を下回る局面が見られましたが、直近では30倍近くにまで上昇していることが見て取れます。
ちなみに、過去に30倍を超えたのは、1929年の世界大恐慌の前や、2000年のITバブルの時だけであり、2008年のリーマン・ショック前には25倍以上で推移はしていましたが、30倍まではいきませんでした。
また、CAPEレシオに関しても、15倍～40倍に相当する株価とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。
この図から、コロナショック前のS&P 500は、2000年のITバブル時ほどではなくても、2008年のリーマン・ショック前よりは割高な水準にあったことが分かります。
ただ、2008年のリーマン・ショック前には、何年もの間にわたってCAPEレシオが25倍を超えて推移していましたし、コロナショック前も2年ほどは30倍前後で推移していました。
そういった意味では、CAPEレシオで割高だと判断されたとしても、これによって相場転換のタイミングを計ることは難しいと言えます。
PERやCAPEレシオはあくまで参考程度のものだということです。
3．S&P 500とブルベア指数
続いて、代表的なブルベア指数である、Investors Intelligenceの Sentiment Index（Advisor’s Sentiment）について見ていきます。
このSentiment Indexについて分析している、Yardeni Researchのレポートから一部を抜粋したのが、以下の図です。
この図では、Bull / Bear Ratioが3倍以上となっている期間が赤色の線で示されており、その期間では強気派が多いことを示しています。
この図から、コロナショック前の期間では、赤線が密集しており、強気派が多かったことが分かります。
また、赤線の密集度合いに着目してみると、①2013～2015年、②2016～2018年、③2019～2020年と密集度の高い部分が見られます。
そして、①→②→③と密集度合いが低下していき、今回の急落へとつながったと見ることもできそうです。このことは次の強気相場サイクルにおいて、天井の時期を計るのに参考になるかもしれません。
この図からは、直近の相場の急回復により、再び強気派が増加していることも見て取れますので、今後もその傾向が続くのかどうかに注目したいところです。
4．S&P 500と長短金利差（米国債利回り差）
最後に、長短金利差として、米10年国債利回りと米2年国債利回りの差（＝10年国債利回り－2年国債利回り）を見ていきます。
※通常、短期金利とは期間が1年未満の金融資産や負債の金利のことをいいますが、ここでは便宜上2年国債利回りを短期金利として扱っています。
そして、米国の長短金利差とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。（なお、見やすくするために、右軸の長短金利差のスケールは反転しています。）
この図からは、2001年前後のITバブル崩壊や、2008年のリーマン・ショック前に米国債利回り差が0％以下と、2年国債利回りの方が10年国債利回りよりも高い状態で推移する「逆イールド」と呼ばれる状態になっていることが分かります。
そして、2019年の8月末から9月初めには、この長短金利差（米国債利回り差）がゼロからマイナスとなっていました。
なお、過去3回あった「逆イールド」では、発生から景気後退までに1年7ヵ月から2年10ヵ月の期間がありました。
そういった過去の例からすると、「逆イールド」発生からの期間的には短いかもしれませんが、新型コロナウイルスの感染拡大により、既に景気後退局面に入っている可能性は大いにあります。
5．総括
正直、ここまでの急速な株価上昇というのを想定していた人はほとんどいなかったのではないかと思われます。
この背景としては、主要国の中央銀行による大規模な量的緩和などが挙げられます。
また、株価は先行きを織り込んで動くものであるため、現在の株価水準は、将来の景気回復を織り込んだものであると見ることもできます。
とはいえ、金融市場と実体経済との乖離について指摘され始めているのも事実です。
新型コロナウイルスの新規感染者数は、米国の南西部やブラジル、インドなどでは未だ増加しており、再び厳格なロックダウン（投資封鎖）が行われる可能性もあります。
仮にロックダウンが行われなかったとしても、景気回復が遅れ、さらには本格的な景気後退が訪れて、それが長引くリスクも十分あります。
その意味では、最多を占める3月期決算企業の第2四半期（4～6月）決算発表が集中する、7月中旬以降が相場の転機となるかもしれません。
今回のコロナショックにより、債務を大幅に膨張させた企業も多く、当面は凌いでも、企業がその返済に窮するようになるのは時間の問題という見方もあります。
そして、企業の倒産が増加するなどして、経済が長期低迷したとしても、あるいは再び金融危機が訪れたとしても、既に大規模な緩和策を行っている主要国の中央銀行が打てる手というのは、かなり限られているでしょう。
ですから、少なくとも今後も株価が上昇していくという見方に関しては、楽観的過ぎるのではないかと考えています。
