ここでは、直近の「ドル円相場」について、日米10年国債利回り、購買力平価、修正ソロスチャート（修正マネタリーベース比率）という3つの観点から見ていきたいと思います。
なお、各指標に関しては、以下の記事でそれぞれ詳しく解説していますので、よろしければご参照下さい。
1．日米10年国債利回りとドル円相場
まずは、米国の10年債利回りとドル円相場の推移を比較してみます。
この図から、米長期金利は1980年代より右肩下がりの傾向となっていることが分かります。
また、2018年末から米長期金利が急速に低下していたにもかかわらず、ドル円相場の方は、概ね横ばい（ボックス圏）での推移となっていることも分かります。
そして直近では、米長期金利の上昇に伴って、ドル円相場も円安方向への動きとなっています。
次に、米国と日本の10年国債利回りの差をドル円相場の推移と比較したのが以下の図です。
こちらの図では、ドル円相場の動きが、日米の長期金利差と概ね連動していることが見て取れます。
直近では、長期金利差とドル円相場との乖離は縮小傾向となっています。
2．購買力平価とドル円相場
次に、日米の購買力平価とドル円相場の推移を比較してみます。
なお、購買力平価（PPP）に関しては、日米の相対的購買力平価である、消費者物価PPP、企業物価PPP、輸出物価PPPを用いています。
この図からは、ドル円のレートは、企業物価PPPを上限、輸出物価PPPを下限として推移していた時期が長い中で、ここ数年は企業物価PPPより上での推移となっていることが分かります。
つまり、ドル円相場を購買力平価という観点から見た場合には、ドル安円高余地が大きいように思われます。
3．修正ソロスチャートとドル円相場
最後に、修正ソロスチャート（修正マネタリーベース比率）とドル円相場の推移を見ていきます。
この図からは、ドル円相場と修正マネタリーベース比率との相関性が高いことと同時に、最近では両者の乖離がやや拡大傾向にあることが分かります。
4．総括
ここまで見てきた各種指標からは、いずれも円高余地があるように見えます。
しかし、3月に入ってからのドル円相場は円安が加速し、足元では120円台での値動きとなっています。
この大きな背景としては、米国の金融引き締めに対する、日本の金融緩和継続といった日米の姿勢の違いがあります。
実際、FRB（米連邦準備制度理事会）は、3月15～16日のFOMC（米連邦公開市場委員会）にて、0.25%の利上げを決定し、22年中に1.75%まで利上げする見通しも示していました。
この米国の利上げは、供給網の混乱や資源高によるインフレへの対応が主な目的であると言えます。
こうしたインフレ要因がすぐに解消することは期待できそうになく、資源高や円安による日本の貿易赤字拡大も円安に拍車をかけることになります。
つまり、円高になる要素というのが見出せないような状況であり、強いて言えば、投機筋による円売りポジションが高止まりしているといったことぐらいでしょうか。
ですから、金融市場に何か異変が起こるなどして、投機筋の円売りポジションが巻き戻されるといったことがない限り、当面は円安基調が続くことになりそうです。
