ここでは、直近の「米国株（S&P 500）」について、PER・CAPEレシオ・ブルベア指数・長短金利差などといった観点から見ていきたいと思います。
なお、各指標に関しては、以下の記事でそれぞれ詳しく解説していますので、よろしければご参照下さい。
1．S&P 500とPER
まずは、S&P 500に採用されている500銘柄の平均PERとS&P 500の長期推移を見ていきます。
そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。
この図から、1990年代後半以降では、ITバブル後やリーマン・ショック後のような特殊な状況を除くと、PERは概ね15倍～35倍で推移しているといえます。
そこで、同期間における、PERが15倍～35倍に相当する株価とS&P 500の推移を示してみたのが以下の図になります。
S&P 500は、コロナショックにより急落し、一時PER20倍を割り込む局面もありましたが、その後に急騰し、12月1日時点でのPERは26.7倍となっています。
なお、2000年前後のITバブル前にはPERが35倍近くまで上昇する場面もありましたが、2008年のリーマン・ショック前のPERは25倍程度までの上昇に過ぎませんでした。
そして、コロナショックの際も、PER25倍程度からの下落となっていました。
2．S&P 500とCAPEレシオ
次に、景気循環調整後の株価収益率（PER）である、CAPEレシオ（シラーPER）とS&P 500の長期推移を見ていきます。
そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。
CAPEレシオでは、一般に25倍を超えると株価が過熱圏にあるという見方がされます。
このCAPEレシオでも、コロナショックにより、一時25倍を下回る局面が見られましたが、12月1日時点では38.7倍にまで上昇しています。
ちなみに、ここ数年を除いて、過去に30倍を超えたのは、1929年の世界大恐慌の前や、2000年のITバブルの時だけであり、2008年のリーマン・ショック前には25倍以上で推移はしていましたが、30倍まではいきませんでした。
また、CAPEレシオに関しても、15倍～40倍に相当する株価とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。
この図からも、直近のS&P 500は、CAPEレシオという観点からすると、2000年のITバブル時ほどではなくても、2008年のリーマン・ショック前よりは割高な水準にあることが分かります。
ただ、2008年のリーマン・ショック前には、何年もの間にわたってCAPEレシオが25倍を超えて推移していましたし、コロナショック前も2年ほどは30倍前後で推移していました。
そういった意味では、CAPEレシオで割高だと判断されたとしても、これによって相場転換のタイミングを計ることは難しいと言えます。
PERやCAPEレシオはあくまで参考程度のものだということです。
3．S&P 500とブルベア指数
続いて、代表的なブルベア指数である、Investors Intelligenceの Sentiment Index（Advisor’s Sentiment）について見ていきます。
このSentiment Indexについて分析している、Yardeni Researchのレポートから一部を抜粋したのが、以下の図です。
この図では、Bull / Bear Ratioが3倍以上となっている期間が赤色の線で示されており、その期間では強気派が多いことを示しています。
この図から、コロナショック前の期間では、赤線が密集しており、強気派が多かったことが分かります。
そして、直近においては赤線の密集度合いが非常に高くなっていたゾーンを抜けて推移していることが見て取れます。
S&P 500は、直近で最高値を更新するなど堅調な値動きとなっていますが、この図からも分かるように強気派が減っていることを加味すると、警戒が必要な時期に入っているのかもしれません。
4．S&P 500と長短金利差（米国債利回り差）
最後に、長短金利差として、米10年国債利回りと米2年国債利回りの差（＝10年国債利回り－2年国債利回り）を見ていきます。
※通常、短期金利とは期間が1年未満の金融資産や負債の金利のことをいいますが、ここでは便宜上2年国債利回りを短期金利として扱っています。
そして、米国の長短金利差とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。（なお、見やすくするために、右軸の長短金利差のスケールは反転しています。）
この図からは、2001年前後のITバブル崩壊や、2008年のリーマン・ショック前に米国債利回り差が0％以下と、2年国債利回りの方が10年国債利回りよりも高い状態で推移する「逆イールド」と呼ばれる状態になっていたことが分かります。
そして、2019年の8月末から9月初めにも、この長短金利差（米国債利回り差）がゼロからマイナスとなっていました。
なお、過去3回あった「逆イールド」では、発生から景気後退までに1年7ヵ月から2年10ヵ月の期間がありました。
そういった過去の例からすると、「逆イールド」発生からの期間的には、いつ景気後退局面入りしてもおかしくはない時期に突入していると言えます。
5．総括
S&P 500は、11月下旬にやや調整していましたが、再び上昇に転じ、直近では最高値を更新して高値圏での推移となっています。
この背景には、12月14～15日のFOMC（米連邦公開市場委員会）の内容が、市場の想定内のものであったことがあると思われます。
具体的には、FRB（米連邦準備制度理事会）が、テーパリング（量的緩和縮小）の加速を決定し、2022年の利上げ回数は3回との見通しも示されていました。
利上げに関しては、高止まりしているインフレ率を落ち着かせるのが主な目的ですが、足元のインフレは、人手不足や物流機能の低下などといった供給制約で生じている面が大きく、金融政策だけでは解消しにくいでしょう。
また、利上げの程度や回数によっては、オーバーキル（過度の引き締めによる景気後退）に陥ってしまうリスクもあります。
実際、11月下旬に1％強あった、米10年国債利回りと米2年国債利回りとの金利差は、12月下旬には0.8%弱にまで縮小しています。
これは、利上げを織り込んで米2年債利回りが上昇している一方で、米10年債利回りはそこまで上昇していないことによります。
つまり、市場は景気後退リスクを多少なりとも警戒していると言えます。
そして、利上げは、将来の利益を大きく織り込んだ成長株にとって特に逆風となります。
S&P 500のこれまでの上昇は、一部のハイテク株が牽引していた面が大きく、それが逆回転し出すと、S&P 500も割と大きな調整となる可能性が高いでしょう。
今後は業績の良いバリュー株に注目が集まるような展開も十分に考えられますが、相場のさらなる調整に備えて、現金比率を高めておくことも大事になってくるのではないでしょうか。
