ここでは、直近の「米国株（S&P 500）」について、PER・CAPEレシオ・Fear & Greed Index・NAAIM Exposure index・長短金利差・FRB保有債券残高などといった観点から見ていきたいと思います。
なお、各指標に関しては、以下の記事でそれぞれ詳しく解説していますので、よろしければご参照下さい。
Contents
1．S&P 500とPER
まずは、S&P 500に採用されている500銘柄の平均PERとS&P 500の推移を見ていきます。
この図から、1990年代後半以降、ITバブル後やリーマン・ショック後のような特殊な状況を除くと、PERは概ね15倍～35倍で推移しているといえます。
そこで、同期間における、PERが15倍～35倍に相当する株価とS&P 500の推移を示してみたのが以下の図になります。
S&P 500は、コロナショックにより急落し、PER20倍台前半を付けた後、一時は40倍近くにまで急騰していましたが、9月1日時点では28.89倍となっています。
なお、2000年前後のITバブル前にはPERが35倍近くまで上昇する場面もありましたが、2008年のリーマン・ショック前のPERは25倍程度までの上昇に過ぎませんでした。
そして、コロナショックの際も、PER25倍程度からの下落となっていました。
2．S&P 500とCAPEレシオ
次に、景気循環調整後の株価収益率（PER）である、CAPEレシオ（シラーPER）とS&P 500の推移を見ていきます。
CAPEレシオでは、一般に25倍を超えると株価が過熱圏にあるという見方がされます。
CAPEレシオは、コロナショックにより、一時25倍を下回り、その後40倍近くまで上昇する局面もありました。
直近では、再び上昇傾向となっており、9月1日時点では35.55倍となっています。
ちなみに、ここ数年を除いて、過去に30倍を超えたのは、1929年の世界大恐慌の前や、2000年のITバブルの時だけであり、2008年のリーマン・ショック前には25倍以上で推移はしていましたが、30倍まではいきませんでした。
また、CAPEレシオに関しても、15倍～40倍に相当する株価とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。
この図からも、直近のS&P 500はCAPEレシオという観点からすると、2008年のリーマン・ショック前よりも割高な水準にあることが分かります。
また、2008年のリーマン・ショック前には、何年もの間にわたってCAPEレシオが25倍を超えて推移していましたし、コロナショック前も2年ほどは30倍前後で推移していました。
そういったことから、CAPEレシオで割高だと判断されたとしても、これによって相場転換のタイミングを計ることは難しいと言えます。
PERやCAPEレシオはあくまで参考程度のものだということです。
3．Fear＆Greed Index
続いて、株式市場に対する投資家のセンチメント（市場心理）を示す指標である「Fear＆Greed Index」を見てみます。
この指標は、7つの要素を基に算出され、0～100の数値で表わされるとともに、その数値によって「Extreme Fear」「Fear」「Neutral」「Greed」「Extreme Greed」の5つに区分されています。
直近の9月24日時点では、Fear＆Greed Indexは66で「Greed（強欲）」となっており、市場心理は弱気に傾いています。
4．NAAIM Exposure index
Fear＆Greed Indexに似たものとして、NAAIM Exposure indexというものもあります。
NAAIM Exposure indexは、National Association of Active Investment Managers（全米アクティブ投資マネジャーズ協会）の会員が毎週水曜日に同協会に報告した、ポートフォリオ全体に対する株式の割合を集計したものになります。
一般に、NAAIM Exposure indexが80％を超えると過度の楽観、20％を下回ると過度の悲観という見方がされます。
直近の9月18日時点では、87.46とこちらは楽観を示しています。
5．S&P 500と長短金利差（米国債利回り差）
さらに、長短金利差として、米10年国債利回りと米2年国債利回りの差（＝10年国債利回り－2年国債利回り）を見ていきます。
※通常、短期金利とは期間が1年未満の金融資産や負債の金利のことをいいますが、ここでは便宜上2年国債利回りを短期金利として扱っています。
そして、米国の長短金利差とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。（なお、見やすくするために、右軸の長短金利差のスケールは反転しています。）
この図からは、2001年前後のITバブル崩壊や、2008年のリーマン・ショック前に米国債利回り差が0％以下と、2年国債利回りの方が10年国債利回りよりも高い状態で推移する「逆イールド」と呼ばれる状態になっていたことが分かります。
そして2022年3月以降、一時的に逆イールドが発生することは何度かあったものの、22年7月以降は逆イールドが定着していたのですが、直近では逆イールドが解消されています。
6．FRBの保有債券残高
最後に、FRB（米連邦準備制度理事会）の保有債券残高の推移も見てみます。
なお、この保有債券残高というのは、米国債と住宅ローン担保証券（MBS）、政府機関債の合計となります。
FRBの保有債券残高は、2017年12月頃より縮小されていましたが、2019年10月半ばより、短期金融市場の安定化を目的にTビルの購入が開始され、2020年3月からはTビル以外の米国債やMBSの購入も再開されていました。
そして、2022年6月からはいわゆる量的引き締め（QT）が開始され、FRBの保有債券残高が減少してきていることが上の図からも分かります。
とはいえ、リーマンショック前と比較すると、依然としてかなりの高水準にあるということは変わりません。
7．総括
S&P 500は、8月5日に一時、5100を割るところまで急落しましたが、その後は回復し、直近では過去最高値を更新する値動きとなっています。
これまで米国株は、エヌビディアを筆頭とする巨大テック株が牽引していましたが、生成AI分野の収益性に対する懸念の広がりから、それらの株価が調整する一方で、その他の幅広い銘柄が投資資金の受け皿となり上昇しています。
また、巨大テック株もかなり値を戻してきており、米国経済がソフトランディングに向かうとの見方が強くなっています。
FRB（米連邦準備制度理事会）は、18日に通常の倍となる0.5％の利下げを決定し、さらに年内から来年にかけて、合計で1.5％前後の利下げを継続していくことが見込まれていることも、米経済への楽観的な見方を支持しているように思われます。
ただ、インフレ率がこのまま順調に低下していかなければ、それだけの利下げを継続することはできません。
今後、脱グローバル化や脱炭素化などで、財政が拡大することが予想され、そうなるとインフレ率が高止まりすることも十分に考えられます。
ちなみに、1990年以降の米利下げサイクルにおいて、0.5%の利下げ幅で開始したのはITバブル崩壊後の2001年と、サブプライム問題のあった07年の2回だけで、いずれもその後に米国株相場は深い調整を経験しています。
また、今回のような大統領選まで2カ月を切った時期での政策変更は異例で、1992年9月やリーマン危機後の08年10月に利下げした例はあるものの、いずれも利下げを断続的に続けるなかでの動きで政策転換ではありませんでした。
FRBは、利上げ開始時のように、再びビハインド・ザ・カーブ（後追い）となることを恐れての、0.5％の利下げだったのかもしれませんが、FRBは市場の見方よりも経済の先行きを悲観している可能性もあります。
ここ最近で巨大テック株からの受け皿となっていた株としては例えば、S&P 500配当貴族指数の構成銘柄などが挙げられますが、それらの銘柄もPERなどの指標では明らかに割高な水準です。
8月初めに株価急落を経験しましたが、依然として米国市場は過度の楽観に傾いていると思わずにはいられません。
それが数ヵ月後以内になるのか、数年後になるのかは分かりませんが、長きにわたった宴の終わりはいつ訪れても不思議ではないでしょう。
