ここでは、直近の「ドル円相場」について、日米10年国債利回り、購買力平価、修正ソロスチャート（修正マネタリーベース比率）という3つの観点から見ていきたいと思います。
なお、各指標に関しては、以下の記事でそれぞれ詳しく解説していますので、よろしければご参照下さい。
1．日米10年国債利回りとドル円相場
まずは、米国の10年債利回りとドル円相場の推移を比較してみます。
この図から、米長期金利は1980年代より右肩下がりの傾向となっていたことが分かります。
そして直近では、米長期金利の上昇に伴って、ドル円相場も円安方向への動きとなっています。
次に、米国と日本の10年国債利回りの差をドル円相場の推移と比較したのが以下の図です。
こちらの図では、ドル円相場の動きが、日米の長期金利差と概ね連動していることが見て取れます。
直近では、長期金利差とドル円相場との乖離は縮小傾向となっています。
2．購買力平価とドル円相場
次に、日米の購買力平価とドル円相場の推移を比較してみます。
なお、購買力平価（PPP）に関しては、日米の相対的購買力平価である、消費者物価PPP、企業物価PPP、輸出物価PPPを用いています。
この図からは、ドル円のレートは、企業物価PPPを上限、輸出物価PPPを下限として推移していた時期が長い中で、ここ数年は企業物価PPPより上での推移となっていたことが分かります。
そして、直近ではドル円のレートが消費者物価PPPを大きく超える動きとなっていることは注目に値します。
つまり、ドル円相場を購買力平価という観点から見た場合には、ドル安円高余地が大きいように思われます。
3．修正ソロスチャートとドル円相場
最後に、修正ソロスチャート（修正マネタリーベース比率）とドル円相場の推移を見ていきます。
この図からは、ドル円相場と修正マネタリーベース比率との相関性が高いことと同時に、最近では両者の乖離が拡大していることが分かります。
4．総括
ここまで見てきた各種指標のうち、特に購買力平価と修正マネタリーベース比率という観点からは、円高余地が大きいように見えます。
しかし、ドル円相場では円安ドル高が進行し、直近では9月21日のFOMC（連邦公開市場委員会）を控え、140円台前半での値動きとなっています。
この背景には、9月13日に発表された8月の米CPI（消費者物価指数）が市場予想を上回ったことや、米国の景気が底堅いこともあり、21日のFOMCでは利上げ幅が1.0%にも達するのではないかとの観測も一部に浮上したことがあります。
一方で、日銀は政策金利を据え置く可能性が高く、日米の金利差拡大が意識され、円安ドル高につながっているといった状況です。
そして、FRB（米連邦準備制度理事会）は、インフレ抑制のためには景気後退も辞さない構えであり、インフレ率が高い水準で推移している現状では、しばらくは利上げの停止も見込めず、円安ドル高方向への値動きが続くことになりそうです。
