ここでは、直近の「ドル円相場」について、日米10年国債利回り、購買力平価、修正ソロスチャート（修正マネタリーベース比率）という3つの観点から見ていきたいと思います。
なお、各指標に関しては、以下の記事でそれぞれ詳しく解説していますので、よろしければご参照下さい。
1．日米10年国債利回りとドル円相場
まずは、米国の10年債利回りとドル円相場の推移を比較してみます。
この図から、米長期金利は1980年代より右肩下がりの傾向となっていることが分かります。
また、2018年末から米長期金利が急速に低下していたにもかかわらず、ドル円相場の方は、概ね横ばい（ボックス圏）での推移となっていることも分かります。
そういった意味では、米長期金利だけを見た場合には、ドル安円高の余地があると言えそうです。
次に、米国と日本の10年国債利回りの差をドル円相場の推移と比較したのが以下の図です。
こちらの図では、ドル円相場の動きが、日米の長期金利差と概ね連動していることが見て取れます。
直近では、米長期金利の上昇により、長期金利差とドル円相場との大きくなっていた乖離が縮小傾向となっています。
2．購買力平価とドル円相場
次に、日米の購買力平価とドル円相場の推移を比較してみます。
なお、購買力平価（PPP）に関しては、日米の相対的購買力平価である、消費者物価PPP、企業物価PPP、輸出物価PPPを用いています。
この図からは、ドル円のレートは、企業物価PPPを上限、輸出物価PPPを下限として推移していた時期が長い中で、ここ数年は企業物価PPPより上での推移となっていることが分かります。
つまり、ドル円相場を購買力平価という観点から見た場合には、ドル安円高余地が大きいように思われます。
3．修正ソロスチャートとドル円相場
最後に、修正ソロスチャート（修正マネタリーベース比率）とドル円相場の推移を見ていきます。
この図からは、ドル円相場と修正マネタリーベース比率との相関性が高いことと同時に、両者の乖離が縮小傾向にあることが分かります。
4．総括
ここまで見てきたように、日米10年国債利回りや、購買力平価では、依然として円高余地があるように見えます。
しかし、実際のドル円相場は足元で109円前後での推移と、円安傾向となっています。
この背景には、米長期金利の上昇や、大規模な追加経済対策による米国の景気回復期待があると思われます。
となると、今後のドル円相場を占う上では、やはり米長期金利がこのまま上昇していくのかどうかが焦点になってくるでしょう。
ここで、長期金利は、主に期待実質経済成長率と期待インフレ率によって決まります。
実質経済成長率は、コロナ禍の反動で一時的に高まる可能性が大きいでしょうが、これまで先進各国の長期金利が長きにわたって徐々に低下してきたことを考えると、いずれまた元の軌道へと収れんしていくことになりそうです。
期待インフレ率に関しても同様ですが、期待インフレ率はさらにコロナ禍によって失われた雇用が元の状態へと回復しない限り、上昇していくということは考えづらいでしょう。
また、コロナ禍によって、DX（デジタルトランスフォーメーション）が加速することを考えると、雇用が完全に回復する状況というのは期待しづらいのかもしれませんが、そうなると金融緩和が長引くことにもなりそうです。
そういったことから、今後しばらくは、長期金利が２～３％を超えて大きく上昇していくようなことにはならないでしょう。
そのため、まだ当面は円安ドル高が続くにしても、中長期的には円高ドル安方向への圧力が勝るのではないかと考えています。
