今回は、投資でよく用いられる指標であるPERとPBRの観点から日経平均株価を見ていきたいと思います。
まずは、PERとPBRについて簡単に説明していきます。（PERは「ピー・イー・アール」と読み、「パー」と言ってしまわないように注意です！）
PERは、Price Earnings Ratioの略で株価収益率のことを、PBRは、Price Book-value Ratioの略で株価純資産倍率のことを表しています。
要は、株価を企業の利益水準と比較したのがPERで、株価を企業の保有する純資産と比較したのがPBRになります。
Contents
1．PERの求め方と見方
初めに、株価を企業の利益水準と比較するPERについてです。
一口に利益といっても、利益には営業利益や経常利益、当期純利益などがありますが、PERの計算に用いられるのは当期純利益になります。
そして、PERは以下の計算式で求められます。
PER＝時価総額／当期純利益
この計算式の分子と分母のそれぞれにおいて、
- 時価総額 ＝株価×発行済み株式数
- 当期純利益＝一株当たり当期純利益×発行済み株式数
なので、以下の式でもPERを求めることができます。
PER＝株価／一株当たり当期純利益
こちらの式の方が一般的であり、特に分母の一株当たり当期純利益は、EPS（Earnings Per Share）と表されたりもします。
一般に、PERが低い方が割安であると判断されますが、何か明確な数値の基準があるわけではありません。
また、業種によってPERの水準は異なり、成長産業ではPERが高くなる傾向があるのに対し、成熟産業ではPERが低くなる傾向があります。
そういったことから、PERは同業種間での比較や、市場平均との比較、その企業の過去の水準との比較などで判断するのが一般的です。
2．PBRの求め方と見方
次に、株価を企業の保有する純資産と比較するPBRについてです。
この純資産というのは、企業の総資産から負債を差し引いたもので、企業が保有する自己資本のことになります。
純資産には、株主か出資した資本金や、企業が事業活動により蓄積してきた利益などが含まれ、純資産は解散価値といわれることもあります。
解散価値というのは、仮にその時点で企業が事業をやめて解散した場合に、株主に分配される残余財産のことをいいます。
もちろん、実際に解散するとなると色々な問題も絡んできて、そう単純なものではないため、この解散価値というのはあくまで概念的なものではありますが、純資産と同じ意味合いで用いられるのです。
そして、PBRは以下の計算式で求められます。
PBR＝時価総額／純資産
また、PBRに関してもPERと同様の考え方で以下のようにも求められます。
PBR＝株価／一株当たり純資産
この式の分母の一株当たり純資産は、BPS（Book-value Per Share）と表されたりもします。
一般に、PBR 1倍前後が株価の下限の目安とされますが、不況や業績悪化などにより1倍を大きく下回るような場合があったり、業態によっては常にPBRが低い水準にあるような場合もあったりすることには注意が必要です。
3．平均PERと日経平均株価
前置きが長くなってしまいましたが、ここからは早速、PERやPBRと日経平均株価の推移を比較していきたいと思います。
まずは、PERの方から見ていきますが、この記事で載せている図は全て、2004年10月1日からのものになります。
以下の図は、日経平均に採用されている企業の平均PERの推移になります。
平均PERの推移（2004年10月1日～2017年8月18日）
この図では、リーマンショックの影響で2009年4月中旬にPERが300倍近くまで上昇し、その後ゼロとなっています。
ここで先ほどの式を思い出していただきたいのですが、PERは以下のように計算されました。
PER＝時価総額／当期純利益
この式と照らし合わせてみて、PERがゼロになったというのは、日経平均を構成する銘柄の時価総額の合計がゼロになった、あるいは当期純利益の合計が無限大に大きくなったというわけではありません。
ただ単に、当期純利益の合計がマイナスとなったため、便宜上PERをゼロとしているだけですので、そこはご了承いただければと思います。
なお、この図における2009年4月中旬から5月中旬にかけてのPERの乱高下は、銀行の不良債権償却に伴う巨額の損失計上などにより、全銘柄の当期純利益の合計額がゼロ近くからマイナスとなってしまったことが原因だと考えられます。
そこで、PERが乱高下している部分をカットして見やすくしたのが以下の図になります。
平均PERの推移（拡大）（2004年10月1日～2017年8月18日）
この図を見ると、日経平均株価の平均PERは約10～24倍のレンジで推移しており、2013年の後半以降で見ると、概ね13～17倍のレンジで推移しています。
そこで、平均PERと日経平均株価の値から、平均EPS（一株当たり当期純利益）を求め、その平均EPSに13～17の数値を掛け合わせて、PER 13～17倍に相当する株価の推移を日経平均株価とともに表したのが以下の図になります。
平均PERと日経平均株価（2004年10月1日～2017年8月18日）
株価は景気や経済の先行指標と言われたりもしますが、この図をよく見てみると、PERｘ倍（ｘ＝13～17）の曲線（以下、PER曲線）についても、その動きに株価が先行していることが分かります。
つまり、株価が下落するとその後にPER曲線も下がっていき、株価が上昇するとその後にPER曲線も上がっていくような動きとなっています。
また、日経平均株価は概ねPER17倍の曲線が上限、PER13倍の曲線が下限となるような動きを見せています。
例えば直近では、2015年末の原油安ショックから2016年1月29日の日銀のマイナス金利導入によって形成された2月12日の底値ではPER 12.97倍、英国EU離脱ショックによる2016年6月24日の底値ではPER 12.62倍と、概ねPER13倍が下限となっています。
ただ、リーマンショックによる2008年10月からの大暴落時のようにPER13倍の曲線を大きく割り込んだり、アベノミクス相場による2012年12月以降の上昇相場でPER17倍の曲線を大きく上抜いたりといった動きには注意が必要です。
4．平均PBRと日経平均株価
次にPBRと日経平均株価の推移について見ていきます。
まず以下の図は、日経平均に採用されている企業の平均PBRの推移になります。
平均PBRの推移（2004年10月1日～2017年8月18日）
この図からは、日経平均株価の平均PBRは2008年以降、概ね1～1.5倍で推移していることがわかります。
そこで、PERのときと同様に日経平均株価と平均PBRから平均BPS（一株当たり純資産）を求め、そこから導き出したPBR 1～1.5倍に相当する株価の推移を日経平均株価とともに表したのが以下の図になります。
平均PBRと日経平均株価（2004年10月1日～2017年8月18日）
PBRの曲線に関しては、PERのときのようにリーマンショックの影響で異常値を示すこともなく、日経平均株価はPBR 1倍が下限となっています。
また、上記の原油安ショックとマイナス金利導入による底値や、英国EU離脱による底値においてもPBRはそれぞれ0.99倍、1.03倍と、日経平均株価はPBR 1倍が下限となっているのが分かります。
こうして見ると平均PBR 1倍の水準というのは、日経平均株価の下限目安としてかなり信頼に足るもののように思えます。
とはいえ、相場に絶対はないので、平均PBR 1倍水準を大きく割り込んでしまう可能性にも留意しておく必要はあるでしょう。
5．直近の各種水準
最後にですが、先週末（2017年8月18日）時点での日経平均株価および各種PER・PBRの株価水準は以下の通りとなっています。
日経平均株価終値：19470円
PER 13倍：18382円、14倍：19796円、15倍：21210円、16倍：22624円、17倍：24038円
PBR 1倍：15830円、1.1倍：17413円、1.2倍：18996円、1.3倍：20578円、1.4倍：22161円、1.5倍：23744円
日経平均株価は、PER 14倍の水準を下抜け、PBR 1.3倍の水準よりも下に位置していることになります。
仮にここから軟調な展開が続くとした場合に、当面はPBR 1.2倍水準でもあり節目の19000円前後が、さらに下を見た場合にはPER 13倍水準の18400円前後が下値の目途となってくるのではないでしょうか。
