ここでは、直近の「米国株（S&P 500）」について、PER・CAPEレシオ・ブルベア指数・長短金利差などといった観点から見ていきたいと思います。
なお、各指標に関しては、以下の記事でそれぞれ詳しく解説していますので、よろしければご参照下さい。
1．S&P 500とPER
まずは、S&P 500に採用されている500銘柄の平均PERとS&P 500の長期推移を見ていきます。
そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。
この図から、1990年代後半以降では、ITバブル後やリーマン・ショック後のような特殊な状況を除くと、PERは概ね15倍～35倍で推移しているといえます。
そこで、同期間における、PERが15倍～35倍に相当する株価とS&P 500の推移を示してみたのが以下の図になります。
S&P 500は、コロナショックにより急落し、PER20倍台前半を付けた後、一時は40倍近くにまで急騰していましたが、4月1日時点では23.9倍にまで下がっています。
なお、2000年前後のITバブル前にはPERが35倍近くまで上昇する場面もありましたが、2008年のリーマン・ショック前のPERは25倍程度までの上昇に過ぎませんでした。
そして、コロナショックの際も、PER25倍程度からの下落となっていました。
2．S&P 500とCAPEレシオ
次に、景気循環調整後の株価収益率（PER）である、CAPEレシオ（シラーPER）とS&P 500の長期推移を見ていきます。
そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。
CAPEレシオでは、一般に25倍を超えると株価が過熱圏にあるという見方がされます。
CAPEレシオは、コロナショックにより、一時25倍を下回り、その後40倍近くまで上昇する局面もありましたが、4月1日時点では29.1倍と過熱感が和らいでいます。
ちなみに、ここ数年を除いて、過去に30倍を超えたのは、1929年の世界大恐慌の前や、2000年のITバブルの時だけであり、2008年のリーマン・ショック前には25倍以上で推移はしていましたが、30倍まではいきませんでした。
また、CAPEレシオに関しても、15倍～40倍に相当する株価とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。
この図から直近のS&P 500は調整しているものの、CAPEレシオという観点からすると、依然として2008年のリーマン・ショック前よりも割高な水準にあることが分かります。
また、2008年のリーマン・ショック前には、何年もの間にわたってCAPEレシオが25倍を超えて推移していましたし、コロナショック前も2年ほどは30倍前後で推移していました。
そういったことから、CAPEレシオで割高だと判断されたとしても、これによって相場転換のタイミングを計ることは難しいと言えます。
PERやCAPEレシオはあくまで参考程度のものだということです。
3．S&P 500とブルベア指数
続いて、代表的なブルベア指数である、Investors Intelligenceの Sentiment Index（Advisor’s Sentiment）について見ていきます。
このSentiment Indexについて分析している、Yardeni Researchのレポートから一部を抜粋したのが、以下の図です。
この図では、Bull / Bear Ratioが3倍以上となっている期間が赤色の線で示されており、その期間では強気派が多いことを示していますが、21年後半からは強気派が減っていることが分かります。
また、同レポ－トで、Bull / Bear Ratioが1倍以下となっている期間を緑色の線で示したのが、次の図になります。
この図から、最近の米国株の調整により、弱気派が多くなっていたことが見て取れます。
4．S&P 500と長短金利差（米国債利回り差）
最後に、長短金利差として、米10年国債利回りと米2年国債利回りの差（＝10年国債利回り－2年国債利回り）を見ていきます。
※通常、短期金利とは期間が1年未満の金融資産や負債の金利のことをいいますが、ここでは便宜上2年国債利回りを短期金利として扱っています。
そして、米国の長短金利差とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。（なお、見やすくするために、右軸の長短金利差のスケールは反転しています。）
この図からは、2001年前後のITバブル崩壊や、2008年のリーマン・ショック前に米国債利回り差が0％以下と、2年国債利回りの方が10年国債利回りよりも高い状態で推移する「逆イールド」と呼ばれる状態になっていたことが分かります。
そして2022年3月以降、一時的に逆イールドが発生することは何度かありましたが、22年7月以降は逆イールドが定着しており、直近ではー0.5%程度で推移しています。
5．総括
S&P 500は、直近では3800-4200ポイント内のボックス相場となっているように見えます。
米シリコンバレーバンク（SVB）などの破綻を受けて、3月中旬には3800ポイントにまで調整していましたが、3月21～22日のFOMC（米連邦公開市場委員会）で0.25%の利上げとなったことから戻り基調となっていました。
というのも、SVB破綻などの前は、インフレ抑制のために0.5%利上げとの見方が大きかったためです。
そして、米財務省による預金の全額保護や、FRBによる緊急融資枠の設定が行われましたが、これらは一時的な止血に過ぎないと思われます。
市場金利に利率が連動するMMF（マネー・マーケット・ファンド）への、金利が低い銀行預金からの預金流出が続くことが見込まれるからです。
だからといって、ピークアウト傾向にあるとはいえ未だ高水準のインフレを抑制するためには、そう大幅な利下げをするわけにもいきません。
そのため、FRBは難しい舵取りを迫られるわけですが、いずれにしても銀行の貸し出し態度の厳格化による信用収縮は避けられず、実体経済にも悪影響を及ぼしてくることになりそうです。
こうしたことから、当面もS&P 500は上値の重い展開となるのではないでしょうか。
