ここでは、直近の「米国株（S&P 500）」について、PER・CAPEレシオ・ブルベア指数・長短金利差などといった観点から見ていきたいと思います。
なお、各指標に関しては、以下の記事でそれぞれ詳しく解説していますので、よろしければご参照下さい。
1．S&P 500とPER
まずは、S&P 500に採用されている500銘柄の平均PERとS&P 500の長期推移を見ていきます。
そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。
この図から、1990年代後半以降では、ITバブル後やリーマン・ショック後のような特殊な状況を除くと、PERは概ね15倍～35倍で推移しているといえます。
そこで、同期間における、PERが15倍～35倍に相当する株価とS&P 500の推移を示してみたのが以下の図になります。
S&P 500は、コロナショックにより急落し、PER20倍台前半を付けた後、一時は40倍近くにまで急騰していましたが、7月1日時点では19.4倍にまで下がっています。
なお、2000年前後のITバブル前にはPERが35倍近くまで上昇する場面もありましたが、2008年のリーマン・ショック前のPERは25倍程度までの上昇に過ぎませんでした。
そして、コロナショックの際も、PER25倍程度からの下落となっていました。
2．S&P 500とCAPEレシオ
次に、景気循環調整後の株価収益率（PER）である、CAPEレシオ（シラーPER）とS&P 500の長期推移を見ていきます。
そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。
CAPEレシオでは、一般に25倍を超えると株価が過熱圏にあるという見方がされます。
CAPEレシオは、コロナショックにより、一時25倍を下回り、その後40倍近くまで上昇する局面もありましたが、7月1日時点では28.7倍と過熱感が和らいでいます。
ちなみに、ここ数年を除いて、過去に30倍を超えたのは、1929年の世界大恐慌の前や、2000年のITバブルの時だけであり、2008年のリーマン・ショック前には25倍以上で推移はしていましたが、30倍まではいきませんでした。
また、CAPEレシオに関しても、15倍～40倍に相当する株価とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。
この図から直近のS&P 500は、CAPEレシオという観点からすると、2000年のITバブル時ほどではないものの、2008年のリーマン・ショック前よりは依然として割高な水準にあることが分かります。
ただ、2008年のリーマン・ショック前には、何年もの間にわたってCAPEレシオが25倍を超えて推移していましたし、コロナショック前も2年ほどは30倍前後で推移していました。
そういった意味では、CAPEレシオで割高だと判断されたとしても、これによって相場転換のタイミングを計ることは難しいと言えます。
PERやCAPEレシオはあくまで参考程度のものだということです。
3．S&P 500とブルベア指数
続いて、代表的なブルベア指数である、Investors Intelligenceの Sentiment Index（Advisor’s Sentiment）について見ていきます。
このSentiment Indexについて分析している、Yardeni Researchのレポートから一部を抜粋したのが、以下の図です。
この図では、Bull / Bear Ratioが3倍以上となっている期間が赤色の線で示されており、その期間では強気派が多いことを示しています。
この図から、コロナショック前の期間では、赤線が密集しており、強気派が多かったことが分かります。
そして、直近においては赤線の密集度合いが非常に高くなっていたゾーンを抜けて推移していることが見て取れます。
4．S&P 500と長短金利差（米国債利回り差）
最後に、長短金利差として、米10年国債利回りと米2年国債利回りの差（＝10年国債利回り－2年国債利回り）を見ていきます。
※通常、短期金利とは期間が1年未満の金融資産や負債の金利のことをいいますが、ここでは便宜上2年国債利回りを短期金利として扱っています。
そして、米国の長短金利差とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。（なお、見やすくするために、右軸の長短金利差のスケールは反転しています。）
この図からは、2001年前後のITバブル崩壊や、2008年のリーマン・ショック前に米国債利回り差が0％以下と、2年国債利回りの方が10年国債利回りよりも高い状態で推移する「逆イールド」と呼ばれる状態になっていたことが分かります。
そして、3月29日に一時、2019年の夏以来、約2年半ぶりに逆イールドが発生し、4月初めや6月中旬にも逆イールドが発生していました。
5．総括
S&P 500は、直近で割と大きな調整局面となっています。
上述したように、3月29日以降、何度か逆イールドが発生していましたが、逆イールドの発生は一般に「景気後退のシグナル」とされます。
ちなみに、1960年代半ば以降に発生した8回の逆イールドでは、1998年を除いた7回が景気後退のシグナルとなっており、逆イールド発生からS&P 500が天井を打つまでの期間は平均して18ヵ月、その間の平均パフォーマンスは＋19%となっています。
ですから、逆イールドが発生したからといって、すぐに景気後退局面が訪れたり、下落相場になるというわけではありません。
また、もう少し詳しく見てみると、1988年以降の逆イールドでは、5回のうち4回で、S&P 500は1年間に10%以上の上昇を記録した一方で、1980年以前の3回では、1年後のS&P 500は弱い値動きとなっていました。
この背景としては、直近5回では、景気が後退する前にFRB（米連邦準備制度理事会）が金融緩和に動いたの対し、それ以前の3回では、景気後退後にFRBが本格的な金融緩和に動いたということが挙げられます。
ただ、1980年以前というのはインフレ率の高かった時期であり、FRBは金融緩和に動きづらかったと言えます。
直近においても、インフレ率は高止まりしており、その高インフレも供給制約によるところが大きいと思われることから、利上げなどの金融政策によって沈静化を図るのは容易ではなさそうです。
とはいえ、インフレ率が高止まりするかぎり、FRBは金融引き締めに動かざるを得ず、そうなるとオーバーキル（金融引き締めによる景気後退）となってしまうリスクも高まります。
そういったことから、今後しばらくは、米株価が米CPI（消費者物価指数）の結果に左右されるような展開が続くことになるのではないでしょうか。
