ここでは、直近の「ドル円相場」について、日米10年国債利回り、購買力平価、修正ソロスチャート（修正マネタリーベース比率）という3つの観点から見ていきたいと思います。
なお、各指標に関しては、以下の記事でそれぞれ詳しく解説していますので、よろしければご参照下さい。
1．日米10年国債利回りとドル円相場
まずは、米国の10年債利回りとドル円相場の推移を比較してみます。
この図から、米長期金利は1980年代より右肩下がりの傾向となっていることが分かります。
また、2018年末から米長期金利が急速に低下していたにもかかわらず、ドル円相場の方は、概ね横ばい（ボックス圏）での推移となっていることも分かります。
そういった意味では、米長期金利だけを見た場合には、ドル安円高の余地があると言えそうです。
次に、米国と日本の10年国債利回りの差をドル円相場の推移と比較したのが以下の図です。
こちらの図では、ドル円相場の動きが、日米の長期金利差と概ね連動していることが見て取れます。
直近では、長期金利差とドル円相場との一時縮小に向かっていた乖離が、再び拡大傾向となっていことも分かります。
2．購買力平価とドル円相場
次に、日米の購買力平価とドル円相場の推移を比較してみます。
なお、購買力平価（PPP）に関しては、日米の相対的購買力平価である、消費者物価PPP、企業物価PPP、輸出物価PPPを用いています。
この図からは、ドル円のレートは、企業物価PPPを上限、輸出物価PPPを下限として推移していた時期が長い中で、ここ数年は企業物価PPPより上での推移となっていることが分かります。
つまり、ドル円相場を購買力平価という観点から見た場合には、ドル安円高余地が大きいように思われます。
3．修正ソロスチャートとドル円相場
最後に、修正ソロスチャート（修正マネタリーベース比率）とドル円相場の推移を見ていきます。
この図からは、ドル円相場と修正マネタリーベース比率との相関性が高いことと同時に、両者の乖離が縮小傾向にあることが分かります。
4．総括
ここまで見てきたように、日米10年国債利回りや、購買力平価では、依然として円高余地があるように見えます。
しかし、実際のドル円相場は足元で110円台半ばでの推移と、円安傾向となっています。
これには、FRB（米連邦準備制度理事会）が近くにテーパリング（量的緩和の縮小）を開始するとの見方や、早ければ22年中にも利上げに動くとの思惑が強まったことが関係していると思われます。
また、そういった金融政策の背景には、原油やLNG（液化天然ガス）、石炭などの価格が上昇していることもあります。
つまり、インフレ（物価上昇）を落ち着かせるために、金融引き締めに動かざるを得ないということです。
そして今後、FRBが利上げを行い、日米金利差が拡大すると、さらに円安が進むとの見方もありますが、焦点はやはり、インフレが一過性のものなのかどうかでしょう。
これから電力需要の高まる冬場を迎えることを考えると、エネルギー価格は高止まりする可能性が高く、少なくとも当面は、インフレ傾向が続きそうです。
そうなると、しばらくは円安に振れやすい状況が続くことになるのではないでしょうか。
