ここでは、直近の「米国株（S&P 500）」について、PER・CAPEレシオ・ブルベア指数・長短金利差などといった観点から見ていきたいと思います。
なお、各指標に関しては、以下の記事でそれぞれ詳しく解説していますので、よろしければご参照下さい。
1．S&P 500とPER
まずは、S&P 500に採用されている500銘柄の平均PERとS&P 500の長期推移を見ていきます。
そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。
この図から、1990年代後半以降では、ITバブル後やリーマン・ショック後のような特殊な状況を除くと、PERは概ね15倍～35倍で推移しているといえます。
そこで、同期間における、PERが15倍～35倍に相当する株価とS&P 500の推移を示してみたのが以下の図になります。
S&P 500は年初の急落から値を戻していますが、直近の水準はこの図を見る限りでは、割高あるいは割安のいずれとも言えません。
なお、2000年前後のITバブル前にはPERが35倍近くまで上昇する場面もありましたが、2008年のリーマン・ショック前のPERは25倍程度までの上昇に過ぎませんでした。
つまり、PERだけで割高かどうかを判断するのには限界があることが分かります。
2．S&P 500とCAPEレシオ
次に、景気循環調整後の株価収益率（PER）である、CAPEレシオ（シラーPER）とS&P 500の長期推移を見ていきます。
そして、この図の1995年以降の推移だけを示したのが以下の図です。
CAPEレシオでは、一般に25倍を超えると株価が過熱圏にあるという見方がされますが、直近では30倍前後での推移となっていることが分かります。
ちなみに、過去に30倍を超えたのは、1929年の世界大恐慌の前や、2000年のITバブルの時だけであり、2008年のリーマン・ショック前には25倍以上で推移はしていましたが、30倍まではいきませんでした。
また、CAPEレシオに関しても、15倍～40倍に相当する株価とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。
この図から、直近のS&P 500は、2000年のITバブル時ほどではなくても、2008年のリーマン・ショック前よりは割高な水準にあることが分かります。
また、2008年のリーマン・ショック前には、何年もの間にわたって、CAPEレシオが25倍を超えて推移していたことも見て取れます。
そういった意味では、CAPEレシオもPERと同様にこれだけで割高かどうかを判断するのには限界があり、相場転換のタイミングを計ることにも向きません。
PERやCAPEレシオはあくまで参考程度のものだといえます。
3．S&P 500とブルベア指数
続いて、代表的なブルベア指数である、Investors Intelligenceの Sentiment Index（Advisor’s Sentiment）について見ていきます。
このSentiment Indexについて分析している、Yardeni Researchのレポートから一部を抜粋したのが、以下の図です。
この図では、Bull / Bear Ratioが3倍以上となっている期間が赤色の線で示されており、その期間では強気派が多いことを示しています。
直近では、赤線が密集した部分を抜けており、強気派が減少あるいは、弱気派が増加していることが見て取れます。
4．S&P 500と長短金利差（米国債利回り差）
最後に、長短金利差として、米10年国債利回りと米2年国債利回りの差（＝10年国債利回り－2年国債利回り）を見ていきます。
※通常、短期金利とは期間が1年未満の金融資産や負債の金利のことをいいますが、ここでは便宜上2年国債利回りを短期金利として扱っています。
そして、米国の長短金利差とS&P 500の推移を示したのが以下の図です。（なお、見やすくするために、右軸の長短金利差のスケールは反転しています。）
この図からは、2001年前後のITバブル崩壊や、2008年のリーマン・ショック前に米国債利回り差が0％以下と、2年国債利回りの方が10年国債利回りよりも高い状態で推移する逆イールドと呼ばれる状態になっていることが分かります。
直近においても、米国債利回り差が0%にかなり近い状態となっており、注意が必要だと言えそうです。
5．総括
ここまで見てきたように、今後の米国株を占う上では、米国の長短金利差の推移に注目をしておく必要があると言えそうです。
ここで、米長期金利（10年国債利回り）は一時、3.2%を超えるまでに上昇していましたが、米中貿易摩擦などよる世界的な景気減速懸念から、直近では2.5%前後にまで低下しています。
一方、2年国債利回りは政策金利の影響を強く受けますが、FRB（米連邦準備理事会）は、先月3月19~20日のFOMC（米連邦公開市場委員会）で、政策金利を据え置くこと（2.25%~2.50%）を決定していました。
また、年内の利下げは0回、場合によっては利下げもあり得るとの市場観測となっています。
なお、3月22日のNY債券市場では、2007年8月以来11年半ぶりに、3ヵ月物の金利が10年物を上回る「逆イールド（長短金利逆転）」が生じていました。
とはいえ、ここでも取り上げたように、この「逆イールド」では、10年物と「2年物」の金利差を見ることが一般的ではあります。
そして、こちらの方の逆イールドが起こった過去3回では、逆イールド発生から景気後退までに、1年7ヵ月から2年10ヵ月の期間があり、その間にS&P 500が24~34%上昇する場面があったとのことです。
確かに、上掲した「米国の長短金利差とS&P 500の推移図」を見ても、ITバブルやリーマン・ショックの際には、逆イールド発生から株価の大幅な調整が起こるまでに、1~2年間のタイムラグがあることが見て取れます。
もちろん、今回もそうなるとは限りませんが、今後、株価の大幅な調整が起こるにしても、それまでにはまだしばらくの時間的猶予があるように思われます。
それどころか、先進国の大規模な金融緩和が長引きそうなことを併せると、米国株が最高値を更新していくような動きを見せることも十分に考えられるのではないでしょうか。
